商業講演会 講演会・講座・セミナー

【聴講無料】平成28年2月15日(月) 平成27年度商業講演会「人口減少社会における流通・マーケティング戦略」を開催します

投稿日:

◆人口減少社会における流通・マーケティング戦略

わが国の経済社会は、急速な少子高齢化の進展による国内マーケットの縮小や労働力人口の減少といった社会環境の変化に直面しており、日本の消費・経済を支える流通システムも新たな課題への対応を迫られています。

成熟する市場において、競争優位を発揮するためには、ニーズの変化をいち早く捉え、新たな需要創出へマーケティング活動を実践することが重要です。変化への対応を推進し、需要創出に向けた視点・ノウハウを蓄積することは、企業競争力の強化を高めることにも繋がります。

そこで、これらの観点を踏まえ流通・マーケティング論の第一人者である上原征彦氏をお招きし、ご講演をいただきます。上尾市についても、人口が僅かながら減少に転じ、同様の社会環境の変化が既に生じております。
ぜひ、多くの経営者・経営幹部の皆様のご聴講を、心よりお待ちしております。

【開催日】平成28年215日(月)
【時 間】午後3時開会 ~ 午後4時30分閉会
【会 場】東武バンケットホール上尾 4階 ポリアス
(上尾市宮本町2-1 アリコベール上尾サロン館内)
【演 題】「人口減少社会における流通・マーケティング戦略」

【講 師】公益財団法人流通経済研究所 理事
昭和女子大学 現代ビジネス研究所特命教授
上原 征彦 氏

[プロフィール]
昭和19年生まれ、昭和43年東京大学経済学部卒業。
日本勧業銀行、財団法人流通経済研究所、明治学院大学教授、明治大学専門職大学院教授を経て現職。

(最近の主な政府等委員)
経済産業省 産業構造審議会 流通小委員会委員長、「地域生活インフラを支える流通のあり方研究会」座長他。

(主な研究分野)
流通論、マーケティング戦略論。

(最近の主な著書など)『農業経営』丸善出版2015年(編著)、『価値づくりマーケティング 需要創造のための実践知』丸善出版2014年(共著)、『創発する営業』丸善出版2014年(編著)、『日本の流通政策』中央経済社2009年(共著)、 『創発するマーケティング』日経BP社2008年、『マーケティング戦略論』有斐閣2000年 他多数。

【主 催】上尾市 上尾商工会議所 商業観光振興委員会・商業部会
中小企業相談所
【後 援】上尾商店街連合会 上尾市商業近代化協議会
【定 員】40名
(定員になり次第締切り・申込順・お申込はお早目に!)

【お申込み・お問合せ】
受講申込書に必要事項をご記入のうえ、平成28年2月8日(月)迄に、上尾商工会議所までお申込ください。

[受講申込書](PDF形式)

上尾商工会議所
[TEL] 048-773-3111(代) [FAX]048-775-9090

-商業講演会, 講演会・講座・セミナー

執筆者:

関連記事

経営安定セミナー(R6.3.1)

令和6年3月1日(金)『経営安定セミナー』を開催しました

「優位に立てるコミュニケーション術 だまされない『刑事力』を身につめる」 令和6年3月1日(金)、上尾商工会議所で、元刑事 テレビコメンテーター・佐々木成三氏を講師に「経営安定セミナー」を開催。 「優 …

発明学会講演会

2020年2月17日(月)、発明学会講演会「発明家のためのクラウドファンディング活用法」を開催しました

2020年2月17日(月)、上尾市プラザ22で、一般社団法人発明学会 事務局長・発明アドバイザー松野泰明氏を講師に、「発明家のためのクラウドファンディング活用法」をテーマに講演会を開催しました。 発明 …

no image

※このセミナーは終了しました>【受講者募集】平成30年9月6日(木)~『あげおビジネススクール』~本気の創業準備セミナー

数多くの創業者を支援してきた講師が、これまでの支援経験をふまえ、実践的にわかりやすく説明いたします。 日 時 平成30年9月6日(木)・13日(木)・20日(木)・27日(木) ※全4回、時間はいずれ …

工業部会「新型コロナウイルス対策セミナー」-2

令和2年7月16日(木)工業部会・工業振興委員会 上尾ものつくり協同組合と共催で新型コロナウイルス対策セミナーを開催しました

新型コロナウイルス対策セミナーを開催、26名が参加しました 当所工業部会(北林辰哉部会長)・工業振興委員会(飯田裕之委員長)は、令和2年7月16日(木)上尾商工会議所で「第1回新型コロナウイルス対策セ …

電子帳簿法(イメージ)

※このセミナーは終了しました>令和5年5月29日(月)「改正電子帳簿保存法対応セミナー」を開催します

令和3年度税制改正において 「電子取引に係る電子データ保存」が義務化されています 電子帳簿保存法は令和3年度税制改正において大幅な要件緩和がなされた一方、「電子取引に係る電子データ保存」が義務化されて …

カテゴリー