経営革新セミナー 講演会・講座・セミナー

※このセミナーは終了しました>【受講者募集】2021年9/30(木)・10/7(木)・14(木)・21(木)「経営革新計画策定セミナー」を開催します

投稿日:

補助金活用、企業価値向上を目指す計画策定『経営革新セミナー』

経営革新セミナー

自社の新たな取組みを書類にし、県知事から承認証を受けられる制度です。

日 時

2021年930日(木)・7日(木)・14日(木)・21日(木)
※各日とも18時~20時

※このセミナーは終了しました。

会 場

上尾商工会議所 会議室

講 師

辺見香織氏(株)ウィルパートナーズ 代表取締役
中小企業診断士 辺見 香織 氏

《講師プロフィール》
法政大学経営大学院イノベーション・マネジメント研究科修了。トヨタ自動車(株)、資格の学校(講師)、企画代理店の経験を活かして、経営コンサルタントとして独立し、コンサルティング、セミナー、執筆を中心に活動中。【所有資格】中小企業診断士、1級販売士、MBA(経営管理修士)

※わかりやすい講義が評判で、県内多くの商工会議所での講師実績がある人気の先生です。

 

藤田知哉氏

中小企業診断士・特定社会保険労務士
藤田
知哉

《講師プロフィール
映画演劇会社である
松竹株式会社の管理部門でグループ会社の事業支援に従事。
戦略的な人事労務コンサルタントとして、企業
の創業期より成長・成熟期に至るまで、成長ステージに合った等身大のアドバイスをおこなっいる。

 

受講料

無 料
※セミナー終了後に専門家派遣等による無料サポートも致します。

対象者

埼玉県内に書類上の所在を有し、1年以上事業実績のある中小企業・個人事業主

カリキュラム

第1回 経営力を向上させるための計画について
・経営革新・補助金とは
・経営革新のメリット
・経営革新計画承認制度の申請について
第2回 自社の経営環境分析について
・売れる仕組みを考える
・顧客と競合の動きを知る
・内部環境・外部環境の分析
第3回 新規事業の策定
・クロスSWOT分析等に基づく新規事業の方向性の設定
・SDGsへの取り組みについて
第4回 事業アイデアの実現にむけて
・各種補助金につなげるポイント
・意見交換会

※各回とも18時~20時

※新型コロナウイルス感染症の影響により、リモートでの開催、または中止となることもありますのでご了承ください。

お申込み

※このセミナーは終了しました。

※ご記入いただいた情報は、当セミナーに関する管理・運営のために使用する他、商工会議所からの各種連絡・情報提供のために使用します。

お問合せ

上尾商工会議所  TEL 048-773-3111

-経営革新セミナー, 講演会・講座・セミナー

執筆者:

関連記事

電子帳簿保存法

※このセミナーは終了しました>令和7年1月28日(火)『小規模事業者・中小企業者のための電子帳簿保存法 対策のポイント』セミナーを開催します

小規模事業者・中小企業者のための電子帳簿保存法 対策のポイント 日 時 令和7年1月28日(火) 15:00~17:00 ※終了しました 会 場 上尾商工会議所 2階 第3大会議室  (上尾市二ツ宮7 …

※このセミナーは終了しました>令和7年3月11日(火)【商業講演会】店舗集客に欠かせない Googleマップで集客する方法!を開催します

店舗集客に欠かせない Googleマップで集客する方法! Google ビジネスプロフィールは、自社の情報を、無料で編集・管理できるツールです。店舗情報を登録し、商品やサービスの写真を掲載する。店舗か …

電子帳簿法保存セミナー

令和4年3月10日(木)中小企業振興委員会「電子帳簿保存法セミナー」を開催しました

電子帳簿保存法セミナー 中小企業振興委員会(冨永吉昌委員長)は、令和4年3月10日(木)商工会議所で「電子帳簿保存法セミナー」を開催。アルト経営パートナー(株) 代表取締役 中小企業診断士 加藤敦子氏 …

ビジネスパーソンのための『仕事で使える"雑談力"』

【受講者募集・経営安定セミナー】平成29年2月2日(木) 2万人への対面営業で磨き上げたコミュ力『ビジネスパーソンのための仕事で使える“雑談術”』

本セミナーでは、営業・接客時等における「雑談術」を高めることで業績を伸ばすためのコミュニケーション術について学びます。 雑談を通じて、お客様に興味を持っていただき、売り上げにつながる方法をその場で体験 …

電子帳簿法(イメージ)

※このセミナーは終了しました>令和5年5月29日(月)「改正電子帳簿保存法対応セミナー」を開催します

令和3年度税制改正において 「電子取引に係る電子データ保存」が義務化されています 電子帳簿保存法は令和3年度税制改正において大幅な要件緩和がなされた一方、「電子取引に係る電子データ保存」が義務化されて …

カテゴリー